資格

天気予報の担い手「気象予報士」

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天気予報のエキスパート「気象予報士」

気象予報士は「一般財団法人 気象業務支援センター試験部」によって運営される国家試験です。民間気象会社で配置が義務づけられている必携資格で、観測データをもとに気象予測を行い、その情報を提供する大切な役割を担っています。産業界でも気象会社と契約して得た気象情報を業務に活用している企業が多く、テレビやラジオ以外にも活躍の場は広がっています。気象予報士の資格は、気象に関する唯一の国家資格で、気象予報のエキスパートとして様々な業務を取り扱っています。気象会社や教育機関など気象業界で働く場合はもちろん、気象と関連のある商品・サービスを扱っている会社の社員にも役に立ちます。とりわけ、近年、環境問題の悪化や温暖化を受けて気象災害の多発から防災関係にも需要が高まっている資格の一つです。

試験概容

気象予報士の資格試験は年齢や学歴による受験制限がなく、誰でも受験できる試験です。試験は年2回あり、8月と翌年1月に実施されます。受験料は11,400円で、学科試験の免除科目により減額されることもあります。試験地は北海道、宮城県、東京都、大阪府、福岡県、沖縄県となっています。試験内容は学科試験と実技試験があり、学科試験は多肢選択式で①予報業務に関する一般知識(大気の構造、大気の熱力学、降水家庭、大気における放射、大気の力学、気象現象ほか)②予報業務に関する専門知識(観測の成果の利用、数値予報、短時間予報、気象災害、予測の精度の評価、気象の予測の応用ほか)となっています。実技試験は記述式で①気象概況およびその変動の把握②局地的な気象の予報③台風等緊急時における対応、からなっています。

資格取得のメリット

日本に気象会社は数十社あり、ここには必ず一定数の気象予報士が必要です。気温と商品の売れ行きを分析・予測するウェザーマーチャンダイジングなどを行っている企業ならば就職、転職で有利にもなります。また、競争率が極めて高い分野では、テレビ・ラジオのお天気キャスターなど、マスコミでの採用も挙げられます。また教育機関では、研修講師としてのニーズもあり、教育産業で働く場合にも有利になります。また気象予報士の資格の他に、ニーズの高い防災士などの資格、ウェザーマーチャンダイジングなどの気象コンサルタントを目指すなら中小企業診断士なども併せて取得すると、かなりのアピール材料になるでしょう。

超難関試験の対策?

「気象予報士」は華やかなイメージがある一方で、合格率が5%以下の難関試験です。学科試験では独学や通信講座などで取得は可能ですが、1回受験での合格が困難といわれ、数年間かけて複数回挑戦する覚悟が必要とも言われています。また、実技は多面的な知識が必要なため、経験豊富な講師が指導する受験予備校に通学して、ある程度のトレーニングを受けることが合格への近道とされています。また、気象予報士の資格は、一度取得すれば生涯有効な資格なので、手に職のある確かな仕事ができる証明にもなります。経験豊富な気象予報士の場合、気象コンサルタントとして独立し、クライアントと関わりながら、情報提供業務に携わっている人もいます。