資格

日本語のプロ「日本語教育能力検定試験」

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日本語教育能力検定試験とは?

私たちが普段何気なく使っている日本語も、他言語を母語とする者にとってはかなり難しいものです。とりわけ英語圏の学生にとって、日本語は習得にかなりの時間を要し、バックグラウンドとしての文化理解も並大抵ではなく、学習者の大変さや難しさが分かり支えてくれる日本語教師との関わりが大切になってきます。日本語教育能力検定試験は、日本語教員となるために学習している人や日本語教育に携わっている人に必要とされる「基礎的な知識・能力」を検定することを目的としています。今のところ、日本国内においては、日本語教師になるための特定の「国家資格」は ありません。しかし、公益財団法人日本国際教育支援協会が主催し、公益財団法人日本語教育学会が認定しているこの検定を通し、日本語教育の専門家であることを証明すれば、日本語教育業界に入るにあたってのアピール材料になるでしょう。

検定試験の内容

日本語教育能力検定試験には学歴や年齢による受験制限はなく、10,600円の受験料を支払えば誰でも受験できます。試験は一日で行われ、試験Iが午前中にあり、昼食後に試験ⅡとⅢが実施されます。内容は1.社会・文化・地域2.言語と社会、3.言語と心理、4.言語と教育、5.言語一般などがあり、それぞれ知識および能力が日本語教育の専門家として必要とされる基礎的水準に達しているかどうかを検定することを目的としています。試験は日本国内の7地域で、毎年、年に1度(10月第3もしくは第4日曜日)実施されています。一般的に各学校や通信講座では日本語教師養成講座420時間というコースがありますが、養成講座と検定試験は別物です。養成講座を修了していても、検定試験に合格していることにはなりません。雇用機関によっては、検定合格も採用条件として必須としているところもあります。ちなみに検定試験の合格率は2割から3割と言われています。

検定試験の活かし方

日本語教師として働く際に、法的に資格が必要というわけではありませんが、資格を有していることが採用の条件となっていることは多々あります。働く場は国内だけでなく世界中に広がるでしょう。日本国内であれば、留学生を対象として大学や民間の語学学校で教えることも可能になります。海外では、小・中・高校や大学の日本語学科、民間の語学学校などがある一方で、企業の日本語コースでビジネスマン相手に必要な日本語の指導に携わることもできます。日本語教師は、日本語を母語としない人に外国語として「日本語」を教える語学の教師で、「国語」の先生ではありません。日本人は母語である日本語を意識せずに使いますが、外国人に日本語を教えるためには文法などの専門的な知識や指導の技術が必要となります。そのためやはり日本語の教師としての資格を証明する検定試験を取得することはより良いサービスを提供するうえでも重要といえるでしょう。

日本語教師の将来性

近年、少子化により国内の学生の数が減っており、日本の大学が海外の大学に出向いて、留学生を呼び込むための切実なアピールをしています。今後、日本の大学は外国人留学生の受け入れを増やしていく予定で、それに伴い日本語教育の必要性も高まるでしょう。アジアを中心に日本語に興味を持つ外国人も増え、日本のアニメやマンガなどのポップカルチャーも、日本語の需要に一役買っているようです。日本語学習者は増加しているため、教育者としてのニーズも多く、将来性も高いと思われます。